ビジネスの現場で使われる新たなテクノロジーは、ときにステータスシンボルと生産性向上ツールの両方の役割をもって誕生する。自動車電話もPowerPointのプレゼンテーションも、世に出た当初は商談を成功に導くと同時に、使い手の影響力を示すアイテムでもあった。
大手会計事務所のEY（アーンスト・アンド・ヤング）では最近、パートナーらが人工知能（AI）時代の新しい仕事用のギミックを試している。AIソフトウェアで生成した自分のヴァーチャルな分身がしゃべる合成のヴィデオクリップを作成し、それを使ってクライアント向けのプレゼンテーションや普段の業務メールにちょっとした“スパイス”を加えるような試みだ。この技術は一般的にディープフェイクと呼ばれているが、そのビジネス版と言っていい。
EYがこのテクノロジーの活用を始めたのは、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）により、ビジネス上の人間関係を強化する従来型の手段が機能しなくなったからだった。ゴルフやゆっくり時間をかけたランチは難しいか、そもそも不可能になっている。それにZoom会議やPDFファイルでの情報共有では、型通りで代わり映えがしない。
やり取りを活性化する効果
このディープフェイクの技術は、英国のスタートアップのSynthesiaが提供しているものだ。EYでは合成映像の分身をメールに登場させたり、プレゼンを充実させたりするために活用している。パートナーのひとりがソフトウェアに内蔵された翻訳機能を使い、日本のクライアントに向けて自身のAIアヴァターが日本語で話すプレゼンテーション動画を見せたところ、効果には手応えがあったという。
「その人物の存在を差異化し、補強する狙いで使っています」と、EYのジャレド・リーダーは話す。リーダーはパートナー向けにクリエイティヴかつテクニカルな支援を提供するチームに所属し、この数カ月はAIで同僚たちの“分身”をつくる仕事に取り組んできた。「メールを送ったり、『金曜は予定通りやるからよろしく』と声をかけたりするやり方とは違うかたちで、わたしの姿を見て声を聞いてもらえるわけです」
こうして作成した動画は、合成されたものであることを明らかにしている。決して本物の映像であるかのように偽って見せるわけではない。どうしても型通りの流れになりがちなクライアントとのやり取りを活性化する効果が表れているのだと、リーダーは説明する。「犬をカメラの前に連れてきて見せるような感じです。だんだんなじんでいきますよ」
新しいビジネスツールには新しい呼び名が必要だ。EYではこのヴァーチャルな分身を「ディープフェイク」ではなく、「人工現実アイデンティティ（artificial reality identity）」、略してARIと呼んでいる。名前は何であれ、AIが生成した画像と音声を商業化した最新の事例だ。
ビジネスでの利用が加速
こうしたディープフェイクの概念が広く一般に知られたのは、2017年にハリウッドスターの合成ポルノ動画がネット上に出回ったことがきっかけだった。それ以来、ディープフェイクは着実に本物らしくなり、商業化が進み、作成も簡単になっている。
ディープフェイクの技術は、ストックフォトのカスタマイズや新作ファッションを宣伝用に着せるためのモデルの制作、従来からのハリウッド映画の制作にも使われてきた。オンラインの世界ではアマチュアユーザーによるディープフェイク動画制作が盛んだ。
こうしたなかルーカスフィルムは最近、アマチュアでディープフェイク動画を制作していた人物をスタッフとして採用している。「スター・ウォーズ」を元にしたディープフェイク映像を投稿し、200万回近い視聴回数を稼いでいたのだ。また、AIの多くに使われるチップを開発している半導体大手のエヌヴィディア（NVIDIA）は、オンラインでの基調講演に出演していた最高経営責任者（CEO）のジェンスン・ファン（黃仁勳）の映像の一部が、機械学習の力を借りた合成だったと明かしている。
EYのARIを支援するSynthesiaでは、合成映像制作のためのツール類を開発してきた。クライアントのひとつである広告大手のWPPは、この技術を使って社内研修ヴィデオを制作したが、言語ごとに何度も撮影する必要なく複数の言語に対応したヴィデオを用意できた。EYではコンサルティングを提供しているクライアントを対象に、社内発表に使う合成映像のつくり方を手ほどきしたという。
そしてEYのリーダーたちのチームは3月、クライアントへの提案に使うために初めてARIを制作した。この結果、EYは契約を勝ち取り、ひと役買ったAIアヴァターの噂が広まった。ほどなくほかのパートナーからもAIの“分身”が欲しいとの要望があり、リーダーのチームではこれまで8人のパートナーにアヴァターをつくってきた（いずれも『WIRED』US版の取材には回答していない）。
制作の所要時間は約40分
ディープフェイクの“分身”をつくる過程に労力はかからない。モデルとなる人物はカメラの前に40分ほど座り、用意された台本を読む。Synthesiaのアルゴリズムは、その人の見た目や声を模倣するために、映像と音声から表情の動きや各音素の発音の仕方のサンプルを取得する。あとは言わせたい台詞をテキスト入力するだけで、その人物のARIが登場するヴィデオを生成できる。
もちろん、ヴィデオの背景も選べる。リーダーがパートナーたちに推奨しているのは、自分のホームオフィスやリヴィングなど、話のきっかけになるような個人的なものがある空間だという。
リーダー自らのARIが登場する映像では、ダークスーツを着た分身の上半身と、背景にEYのオフィスらしき空間が映っている。Zoomの画面上に実物の彼がいるかのようだ。画面のなかの分身は、本人の声と言われれば通用しそうな声で「こんにちは、ジャレド・リーダーです」と言ったあと、こう付け加えた。「正確には本人ではなく、彼のアヴァターです」
Synthesiaの技術を使うクライアントは、いずれもデジタル版の分身を生成する前に当人の同意を得ることが求められる。EYでは権限のない利用や不適切な利用を避けるため、ARI作成ツールへのアクセスを慎重に管理しているという。
ディープフェイクは人間の価値を下げるのか？
EYは今後も、従業員のデジタルクローンを取り入れた実験的な試みを続けるつもりだという。だが、ビジネスツールとしての合成映像の目新しさは長く続くものではないかもしれない。カーネギーメロン大学ビジネススクール教授で組織心理学者のアニタ・ウーリーは、Synthesiaの合成技術でつくった映像は目を引くものの、やや不気味に映る可能性もあると指摘する。
「人間そっくりの外見をつくり出せるテクノロジーに関しては、温かみを感じるか気味が悪いと思うかは紙一重です」と、ウーリーは言う。ウーリーの研究は、こうした映像を性急に導入することが得策ではない場合があることを示している。ヴィデオ通話は視覚から入る情報が対話の内容から気を削いでしまい、意思の疎通や問題解決を難しくするというエヴィデンスが出ているのだ。
EYのリーダーも、Synthesiaの合成映像の技術を社内で紹介した際、懐疑的な反応も返ってきたと振り返る。例えば、この技術がいずれ自分たちの仕事における人間的な要素の価値を下げるのではないかと懸念する声はあったという。
合成技術を使った映像は人間らしさを削ぐのではなく、むしろ拡張しうるものだとリーダーは考えている。大勢のクライアントを抱える人が相手に合わせた個別の動画を何十本も撮る時間はとれなくても、AIのアヴァターを使えばそれが数分でできるからだ。
リーダーはこう問いかける。「自分の声と身ぶり、そして顔をしていて、『どうも、こんにちは』と話すわけです。それ以上に“人間らしい”ことなんてあるでしょうか？」
※『WIRED』によるディープフェイクの関連記事はこちら。
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