旅行という非日常は、日々の疲れをいやしたり、適度な刺激で気持ちをリフレッシュさせてくれたりすることもあり、会社を退職したら「旅行に出かけたい」という夢を持っている方は多いのではないでしょうか。
しかし現実は「会社からもらう退職金はローンの返済に充てることになっているし……」「老後の資金も満足に貯まってない」ということで旅行に行くことを諦める方もいるかもしれません。そんなとき、旅行資金をお得に準備できる「旅行積立」を利用してみてはどうでしょう。今回は、旅行積立の制度と、利用するときの注意点などをまとめます。
旅行積立の注意点って？
「旅行積立」で計画的に資金を準備しよう！
旅行積立とは、航空会社や旅行会社が行う旅行資金を積み立てる制度のことです。積立であるため会社ごとに月々最低3000～5000円ぐらいを積み立てることになりますが、一括で支払うこともできます。どちらの場合も、半年～5年後の満期日に1.6～3％もの利率がついた旅行券などが受け取れます。旅行積立は、旅行という目的で資金を貯めるのであれば、普通預金や定期預金よりも有利にお金が貯められるのが魅力です。
誰でも、海外もしくは国内で「1回は必ず行ってみたい！」と思う場所はあるものですが、現実は思うようにお金が工面できない……ということもあるでしょう。
そうならないためにも、早いうちから計画的に旅行のためのお金を貯めておきましょう。
「旅行積立」の2つの注意点とは
旅行積立は、普通預金や定期預金よりも利率が良いですが注意点もあります。●「旅行積立」の注意点1：旅行積立の満期時にもらうのは旅行券
旅行積立の満期時に受け取るのは旅行積立を行った会社の「商品券または旅行券」です。現金で受け取るわけではありません。また、もし途中で解約した場合は、旅行積立をした会社の旅行券や商品券にて精算となり、現金で返還されません。
また、契約から1年未満など一定期間内での解約であれば、元本割れになることもあります。
●「旅行積立」の注意点2：旅行積立は預金保険制度（ペイオフ）の対象外
普通預金や定期預金などの預金は、預金保険制度により1000万円と利子まで保護されます。預金保険制度の対象となる金融機関には、銀行、信用金庫、信用組合、労働組合などが含まれます。
しかし、旅行積立は「積立」と付いていますが、金融機関とは関係なく、旅行会社の商品です。そのため、旅行会社が倒産しても、預金保護制度の対象にはならず、もしかしたら積立したお金が戻ってこない場合もあります。
まとめ
旅行という目的に絞って、お金を貯めるとき、旅行積立はとてもお得です。まずは、お気に入りの旅行会社、航空会社があれば、その会社のホームページで調べてみましょう。どこの旅行積立に加入するかは、利率で決めても良いですが、満期時に受け取る商品券や旅行券の対象範囲が広いものを選ぶようにすることも大切です。旅行の計画に欠かせない資金計画は、自分に合った旅行積立を選ぶことから始まります。効率よく旅行代金を準備しましょう。
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November 05, 2023 at 10:00AM
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